2020年のオリンピックに向けて、日本中が盛り上がっています。ただ、オリンピック後の経済状況について、「大不況が来るのではないか」と懸念を抱いている方もいるのではないでしょうか。

そこで今回はオリンピック後の不動産業界を考えるための参考となる過去の開催地のデータを、開催地決定から閉会後までご紹介します。

株式市場は不動産価格との連動性が強いのは、ご存知の通りです。そこで、過去のオリンピック開催時における株式市場の動きをみてみましょう。

【1996年　アトランタ】
開催地決定から徐々に上昇し、オリンピック開催時には約2倍に。その後も上昇は続き、開催から2年後の数値を見ると、開催地決定時の4倍になっています。

【2000年　シドニー】
開催地決定から1年間は下降しているものの、その後は上昇。オリンピック開催時には約1.5倍になり、2年後までキープしています。

【2004年　アテネ】
開催地決定によって2年間で約3倍にまで急上昇。しかしその後は急落し、開催時には決定時と同様にまで落ち込んだものの、その後は徐々に上昇しています。

【2008年　北京】
開催地に決定したものの直後に動きは見られません。しかし緩やかに下降し4年後には約半分になりましたが、その後急上昇。約6倍という指数をはじき出した後に急落し、開催時にはほぼ決定時と同様に。以降は横ばいとなっています。

【2012年　ロンドン】
開催地決定後は徐々に上昇するものの、一時期は下落。しかし開催時には元に戻り、その後は横ばいとなっています。

こうしてみるとオリンピック開催が決定後、市場が上昇しているケースもあれば下降しているケースもあります。しかし開催後の2年間は、横ばいはあるものの急落している国はないことが見受けられます。
株式市場は不動産価格と関連が強く、アパート経営にも大きく影響しますので、参考にしてはいかがでしょうか。

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オリンピックと不動産を考える～株式市場を検証する